National Public Radio社のアンディ･カーヴィン氏が、MediaGuardian Edinburgh International Television Festivalにて、Googleの元CEOであるエリック･シュミット氏から、Google+の実名ポリシーについていくつかの回答を得たとGoogle+上で公表しました。

カーヴィン氏が、Google+における実名ポリシーの強制はユーザーにリスクを負わせる可能性があるのではないかと質問したところ、シュミット氏から以下の様な回答を得たとのことです。

• Google+はまず第一に各個人のアイデンティティをベースとしたサービスとして作られた。
• 将来作られる関連サービスも、ユーザーが実名を登録しているという前提で計画されている。
• もともとGoogle+の利用は強制ではなく任意であるため、もし実名を登録することに懸念がある場合はGoogle+を利用するべきではない。
• もし、相手があなたを犬や偽物の人物ではなく、ちゃんとした本人であることがわかっていれば、インターネットはもっと素晴らしいものになるだろう。一部の人は邪悪であり、もしそれらの人物を特定できていれば、その人物を下にランク付けすることができるはずだ。

実際に話を聞いたカーヴィン氏曰くは、「シュミット氏はハンドルネームの使用を検討することなどは毛頭ないことを暗に示していた」とコメントしています。

シュミット氏が邪悪な人物の格下げが可能となると発言したという事は、それと同時に優良な人物の格上げも可能になるという事であり、そこにGoogleがGoogle+をきっかけとして各アイデンティティをベースとした信用や信頼性に関わるサービスを検討していることがうかがえます。

このカーヴィン氏のコメントを受けて、各欧米メディアもGoogle+が今後個人の信用ベースに基づいたコンテンツやサービスを拡充していくのではないかと予想しています。

なお、ここでは便宜上「実名ポリシー」としてありますが、Google+が規約として制定しているものは正しくは「通名ポリシー」です。その通名ポリシーについてはこちらの記事でも詳しく説明しています。

皆様はこの「通名ポリシー」についてどう思われますか？もしよろしければ、皆様のご意見をGoogle+のこちらのコメント欄で共有して下さい。

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追記：

シュミット氏がCEOをおりて、ペイジ氏がCEOに就任していたことをすっかり忘れておりましたので、タイトル等を修正いたしました。失礼いたしました。